宅建過去問【2018年】 平成30年 問50 建物に関する知識 問題と解説

平成30年度宅建士試験解説一覧

宅建過去問 H30年 問50 建物に関する知識 問題

建築物の構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 木造建物を造る際には、強度や耐久性において、できるだけ乾燥している木材を使用するのが好ましい。
  2. 集成木材構造は、集成木材で骨組を構成したもので、大規模な建物にも使用されている。
  3. 鉄骨構造は、不燃構造であり、耐火材料による耐火被覆がなくても耐火構造にすることができる。
  4. 鉄筋コンクリート構造は、耐久性を高めるためには、中性化の防止やコンクリートのひび割れ防止の注意が必要である。



宅建過去問 H30年 問50 建物に関する知識 解説

 

1. 〇 適当

【問題】

木造建物を造る際には、強度や耐久性において、できるだけ乾燥している木材を使用するのが好ましい。

【解説】

木炭はご存知だと思いますが、木の水分を究極に飛ばしたものです。
木炭は固いです。
つまり、強度があります。
強度があるんだったら、耐久性もあると考えられます。

ですから、記述は適当だと判断できます。

 

2. 〇 適当

【問題】

集成木材構造は、集成木材で骨組を構成したもので、大規模な建物にも使用されている。

【解説】

集成木材とは、木材の板を接着剤で張り合わせ、強度を上げた木材です。
人工的に作られるため、設計上の自由度も大きく取れます。
ですから、体育館等の大型施設の建築材に近年多く用いられています。
WS000008

 

3. × 不適当

【問題】

鉄骨構造は、不燃構造であり、耐火材料による耐火被覆がなくても耐火構造にすることができる。

【解説】

鉄は、確かに燃えませんが、約1,500℃で溶けてしまいます。
火災の時の温度は、約1,000℃に達すると言われていますから、燃えない鉄であっても、さすがにグニャグニャになると想像がつくと思います。

だとすれば、耐火材料による耐火被覆を行う必要があると判断できます。

 

4. 〇 適当

【問題】

鉄筋コンクリート構造は、耐久性を高めるためには、中性化の防止やコンクリートのひび割れ防止の注意が必要である。

【解説】

コンクリートにひびが入りますと、雨水の侵入等で中にある鉄筋が錆びて、耐力の低下につながります。

さらに、鉄筋が錆びますと膨張するため、コンクリートのひび割れが助長されます。

鉄の錆びる原因は、酸性化によって起こりますから、逆のアルカリ性化を保てば、鉄は錆びません。そもそもコンクリートは強アルカリ性ですから、コンクリート内の鉄筋は錆びないのですが、二酸化炭素や酸性雨にさらされると、コンクリートがアルカリ性化→中性化→酸性化と言うように何も対策をとらなければ、変化してしまいます。

ですから、記述は適当だと判断できます。

 

以上より、解答はでした。 
建物について関連過去問    
平成30年 問50 平成29年 問50 平成28年 問50 平成27年 問50
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平成22年 問50 平成21年 問50 平成20年 問50 平成19年 問50
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平成30年(2018年)宅建試験 正解一覧

科目 解答 難易度 重要度
№1 民法(意思表示)
№2 民法(代理) 普通
№3 民法(停止条件) 普通
№4 民法(時効の援用)
№5 民法(事務管理)
№6 民法(法定地上権)
№7 民法(債権譲渡禁止特約) 普通
№8 民法(賃借物件の原状回復義務)
№9 民法(相殺) 普通
№10 民法(相続)
№11 借地借家法(借地)
№12 借地借家法(借家)
№13 区分所有法
№14 不動産登記法
№15 国土利用計画法
№16 都市計画法
№17 都市計画法(開発許可)
№18 建築基準法 普通
№19 建築基準法 普通
№20 宅地造成等規制法
№21 土地区画整理法 普通
№22 農地法
№23 登録免許税 普通
№24 不動産取得税
№25 不動産鑑定評価基準 普通
№26 宅建業法(広告規制) 普通
№27 宅建業法(建物状況調査) 普通
№28 宅建業法(業者間取引)
№29 宅建業法(8つの制限)
№30 宅建業法(賃貸の報酬規程)
№31 宅建業法(低廉な空家等の報酬の特例)
№32 宅建業法(宅地建物取引士) 普通
№33 宅建業法(媒介契約) 4
№34 宅建業法(37条書面 記載事項)
№35 宅建業法(重要事項説明) 普通
№36 宅建業法(免許)
№37 宅建業法(クーリング・オフ)
№38 宅建業法(手付金等の保全措置)
№39 宅建業法(重要事項説明)
№40 宅建業法(業務上の規制)
№41 宅建業法(免許の要否)
№42 宅建業法(宅地建物取引士)
№43 宅建業法(営業保証金)
№44 宅建業法(保証協会) 普通
№45 住宅瑕疵担保履行法
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