宅建過去問【2016】 平成28年 問50 建物の知識 問題と解説

平成28年度宅建士試験解説一覧

宅建過去問 H28年 問50 建物の知識 問題

建築物の構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 鉄骨造は、自重が大きく、靱性が小さいことから、大空間の建築や高層建築にはあまり使用されない。
  2. 鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。
  3. 鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄筋コンクリート造にさらに強度と靱性を高めた構造である。
  4. ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。



宅建過去問 H28年 問50 建物の知識 解説

 

1. 不適当

【問題】

鉄骨造は、自重が大きく、靱性が小さいことから、大空間の建築や高層建築にはあまり使用されない。

【解説】

体育館などの広い施設のほとんどは、鉄骨造ですね。

鉄骨造はイメージ的にも自重が小さく、靱性が大きいと想像できるはずですから、記述は不適当となります。

 

2. 適当

【問題】

鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。

【解説】

記述の通りです。

 

3. 適当

【問題】

鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄筋コンクリート造にさらに強度と靱性を高めた構造である。

【解説】

記述の通りです。

 

4. 適当

【問題】

ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。

【解説】

記述の通りです。

 

1
以上より、解答はでした。 
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常識の範囲で回答が出せたと思います。

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平成28年(2016年)宅建試験 正解一覧

科目 解答 難易度 重要度
№1 民法(条文規定) 普通 [icon image="star5-3"]
№2 民法(制限行為能力者) 普通 [icon image="star5-5"]
№3 民法(対抗関係) [icon image="star5-5"]
№4 民法(抵当権・法定地上権) [icon image="star5-4"]
№5 民法(債権譲渡) 普通 [icon image="star5-4"]
№6 民法(売主の担保責任) [icon image="star5-5"]
№7 民法(賃貸・不法行為) [icon image="star5-4"]
№8 民法(転貸借) [icon image="star5-5"]
№9 民法(不法行為) [icon image="star5-3"]
№10 民法(相続) [icon image="star5-3"]
№11 借地借家法(借地) [icon image="star5-5"]
№12 借地借家法(借家) [icon image="star5-5"]
№13 区分所有法 普通 [icon image="star5-3"]
№14 不動産登記法 普通 [icon image="star5-3"]
№15 国土利用計画法(事後届出) [icon image="star5-5"]
№16 都市計画法 普通 [icon image="star5-3"]
№17 都市計画法(開発許可) [icon image="star5-5"]
№18 建築基準法 [icon image="star5-5"]
№19 建築基準法 [icon image="star5-5"]
№20 宅地造成等規制法 普通 [icon image="star5-5"]
№21 土地区画整理法 [icon image="star5-5"]
№22 農地法 [icon image="star5-4"]
№23 印紙税 [icon image="star5-3"]
№24 不動産取得税 [icon image="star5-3"]
№25 不動産鑑定評価基準 [icon image="star5-3"]
№26 宅建業法(監督処分) 普通 [icon image="star5-4"]
№27 宅建業法(媒介契約) [icon image="star5-5"]
№28 宅建業法(8つの制限) [icon image="star5-5"]
№29 宅建業法(業務上の規制) 普通 [icon image="star5-4"]
№30 宅建業法(重説と37条書面) [icon image="star5-5"]
№31 宅建業法(保証協会) 普通 [icon image="star5-5"]
№32 宅建業法(広告の規制) [icon image="star5-4"]
№33 宅建業法(報酬) 普通 [icon image="star5-4"]
№34 宅建業法(業務に関する禁止事項) [icon image="star5-5"]
№35 宅建業法(宅建業者の免許) [icon image="star5-5"]
№36 宅建業法(重説の説明事項) [icon image="star5-5"]
№37 宅建業法(免許換え,免許基準) 普通 [icon image="star5-5"]
№38 宅建業法(宅地建物取引士) [icon image="star5-5"]
№39 宅建業法(35条,37条書面の記載事項) [icon image="star5-5"]
№40 宅建業法(営業保証金) [icon image="star5-5"]
№41 宅建業法(混合問題) [icon image="star5-5"]
№42 宅建業法(37条書面) [icon image="star5-5"]
№43 宅建業法(手付金等の保全措置) [icon image="star5-5"]
№44 宅建業法(クーリング・オフ) [icon image="star5-5"]
№45 住宅瑕疵担保履行法 [icon image="star5-5"]
№46 住宅金融支援機構 普通 [icon image="star5-2"]
№47 景品表示法 普通 [icon image="star5-5"]
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№49 土地の知識 [icon image="star5-3"]
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