宅建過去問【2011】 平成23年 問49 土地 問題と解説

宅建過去問 H23 問49 土地 問題

土地に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 住宅地としての立地条件として最も基本的な条件は、地形、地盤に関することである。
  2. 山麓部の利用に当たっては、背後の地形、地質、地盤について十分吟味する必要がある。
  3. 低地は一般に津波や地震などに対して弱く、防災的見地からは住宅地として好ましくない。
  4. 埋立地は一般に海面に対して数mの比高を持ち、干拓地より災害に対して危険である。



宅建過去問 H23 問49 土地 解説

 

1. 〇 適当

【問題】

住宅地としての立地条件として最も基本的な条件は、地形、地盤に関することである。

【解説】

地形や地盤に関することは、住宅地を立地する上で、まず検討すべきことです。

 

2. 〇 適当

【問題】

山麓部の利用に当たっては、背後の地形、地質、地盤について十分吟味する必要がある。

【解説】

宅地の背後に、危険な斜面などがあればその危険をどう防止するのか?
当然に十分な吟味が必要となります。

 

3. 〇 適当

【問題】

低地は一般に津波や地震などに対して弱く、防災的見地からは住宅地として好ましくない。

【解説】

記述の通りです。

想像しても問題文のようなイメージはつきますね^^

 

4. × 不適当

【問題】

埋立地は一般に海面に対して数mの比高を持ち、干拓地より災害に対して危険である。

【解説】

どちらも、危険とは思いますが、干拓地は通常海面より下にありますから、海面より上にある埋立地に比べ、津波や高潮等の災害に対しては、危険だと言わざるを得ません。

 

以上より、解答はでした。 
土地について関連過去問    
平成30年 問49 平成29年 問49 平成28年 問49 平成27年 問49
平成26年 問49 平成25年 問49 平成24年 問49 平成23年 問49
平成22年 問49 平成21年 問49 平成20年 問49 平成19年 問49
平成18年 問50 平成17年 問50 平成16年 問50 平成15年 問49

この問題は、いかにイメージできるかで、簡単に回答が出せたと思います。

ご意見、ご質問などございましたら、コメント欄にお願いします。

ランキングに参加しています。
↓↓↓↓ポチッと応援よろしくお願いします。
にほんブログ村 資格ブログ 宅建試験へ
にほんブログ村

平成23年(2011年)宅建試験 正解一覧

科目 回答 難易度 重要度
№1 民法(意思表示)
№2 民法(停止条件)
№3 民法(共有)
№4 民法(根抵当権)
№5 民法(債権譲渡) 普通
№6 民法(相殺) 1
№7 民法(転貸借) 4 普通
№8 民法(債権) 2
№9 民法(担保責任) 3
№10 民法(相続) 4
№11 借地借家法 3 普通
№12 借地借家法 2
№13 区分所有法 3
№14 不動産登記法 4
№15 国土利用計画法 3
№16 都市計画法 2 普通
№17 都市計画法 4 普通
№18 建築基準法 1
№19 建築基準法 3
№20 宅地造成等規制法 4
№21 土地区画整理法 1 普通
№22 農地法 3
№23 印紙税 1
№24 固定資産税 3
№25 地価公示法 2 普通
№26 宅建業法(免許) 3
№27 宅建業法(免許基準) 2 普通
№28 宅建業法(宅建士) 4
№29 宅建業法(宅建士登録) 4
№30 宅建業法(営業保証金) 2
№31 宅建業法(媒介契約) 3
№32 宅建業法(重説) 2
№33 宅建業法(重説) 4
№34 宅建業法(35条書面・37条書面) 1 普通
№35 宅建業法(クーリングオフ) 1
№36 宅建業法(広告規制) 1
№37 宅建業法(8つの制限) 1
№38 宅建業法(手付金等の保全措置) 2
№39 宅建業法(8つ制限) 2
№40 宅建業法(報酬) 4 普通
№41 宅建業法(禁止事項) 4
№42 宅建業法(案内所) 1 普通
№43 宅建業法(保証協会) 4 普通
№44 宅建業法(監督処分) 3
№45 住宅瑕疵担保履行法 3 普通
№46 住宅金融支援機構
№47 景品表示法
№48 統計 出題ミスにより全員正解
№49 土地について
№50 建物について

コメントを残す

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください