宅建過去問 Ｈ13 問49 土地の知識 問題
土地に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
- 地すべりは、特定の地質や地質構造を有する地域に集中して分布する傾向が強く、地すべり地形と呼ばれる特有の地形を形成することが多い。
- 土石流は、急勾配の渓流に多量の不安定な砂れき礫の堆積がある所や、流域内で、豪雨に伴う斜面崩壊の危険性の大きい場合に起こりやすい。
- まさ、しらす、山砂、段丘砂れき礫などの主として砂質土からなるのり面は、地表水による浸食には比較的強いため、簡易な排水施設の設置により安定を図ることが可能である。
- 丘陵地を切土と盛土により造成した地盤の場合は、その境目では地盤の強度が異なるため、不同沈下が起こりやすい。
宅建過去問 Ｈ13 問49 土地の知識 解説
１. 〇 正しい
【問題】
地すべりは、特定の地質や地質構造を有する地域に集中して分布する傾向が強く、地すべり地形と呼ばれる特有の地形を形成することが多い。
【解説】
記述の通りです。
２. 〇 正しい
【問題】
土石流は、急勾配の渓流に多量の不安定な砂れき礫の堆積がある所や、流域内で、豪雨に伴う斜面崩壊の危険性の大きい場合に起こりやすい。
【解説】
記述の通りです。
３. × 誤り
【問題】
まさ、しらす、山砂、段丘砂れき礫などの主として砂質土からなるのり面は、地表水による浸食には比較的強いため、簡易な排水施設の設置により安定を図ることが可能である。
【解説】
砂質土と言う言葉から、単純に砂をイメージしていただけたら、水の浸食に弱いと判断できると思います。
従って、記述は誤りです。
４. 〇 正しい
【問題】
丘陵地を切土と盛土により造成した地盤の場合は、その境目では地盤の強度が異なるため、不同沈下が起こりやすい。
【解説】
これも、イメージしただけで、強度が弱いだろうと想像がつきますね。
記述は、正しいです。
３
以上より、解答は３でした。
| 土地について関連過去問 | |||
|---|---|---|---|
| 令和元年 問49 | 平成30年 問49 | 平成29年 問49 | 平成28年 問49 |
| 平成27年 問49 | 平成26年 問49 | 平成25年 問49 | 平成24年 問49 |
| 平成23年 問49 | 平成22年 問49 | 平成21年 問49 | 平成20年 問49 |
| 平成19年 問49 | 平成18年 問50 | 平成17年 問50 | 平成16年 問50 |
イメージしやすい問題ばかりで、簡単だったと思います。
ご意見、ご質問などございましたら、コメント欄にお願いします。
ランキングに参加しています。
↓↓↓↓ポチッと応援よろしくお願いします。
にほんブログ村
平成13年(2001年）宅建試験 正解一覧
| № | 科目 | 解答 | 難易度 |
|---|---|---|---|
| №1 | 民法（共有） | １ | 普通 |
| №2 | 民法（錯誤） | ２ | 普通 |
| №3 | 民法（囲繞地通行権） | ３ | 難 |
| №4 | 民法（連帯債務） | ３ | 普通 |
| №5 | 民法（対抗関係） | １ | 易 |
| №6 | 民法（各種契約） | ２ | 易 |
| №7 | 民法（抵当権） | １ | 難 |
| №8 | 民法（代理） | ２ | 易 |
| №9 | 民法（敷金） | ４ | 普通 |
| №10 | 民法（不法行為） | １ | 難 |
| №11 | 民法（法定相続） | ４ | 普通 |
| №12 | 借地借家法（旧借地法の経過措置） | ３ | やる必要はありません |
| №13 | 借地借家法（家賃減額請求） | ２ | 普通 |
| №14 | 不動産登記法 | ４ | 難 |
| №15 | 区分所有法 | ４ | 難 |
| №16 | 国土利用計画法（事前届出） | ３ | 易 |
| №17 | 都市計画法 | ３ | 易 |
| №18 | 都市計画法（開発許可） | １ | 易 |
| №19 | 都市計画法（開発許可） | ３ | 易 |
| №20 | 建築基準法（防火・準防火地域） | ２ | 易 |
| №21 | 建築基準法 | ４ | 易 |
| №22 | 土地区画整理法 | ４ | 難 |
| №23 | 農地法 | ２ | 易 |
| №24 | その他の法令 | １ | 普通 |
| №25 | 都市計画法/民法/建築基準法 | ２ | 易 |
| №26 | 特定のマイホームの譲渡損失の損益通算及び繰越控除の特例 | ４ | 難 |
| №27 | 印紙税 | １ | 普通 |
| №28 | 不動産取得税 | ４ | 易 |
| №29 | 不動産鑑定評価基準 | ２ | 難 |
| №30 | 宅建業法（免許の可否） | ３ | 易 |
| №31 | 宅建業法（宅建士） | ４ | 易 |
| №32 | 宅建業法（宅建士） | ２ | 易 |
| №33 | 宅建業法（営業保証金） | 4 | 易 |
| №34 | 宅建業法（混合問題） | 4 | 易 |
| №35 | 宅建業法（37条書面） | ２ | 易 |
| №36 | 宅建業法（賃貸重説） | ３ | 易 |
| №37 | 宅建業法（混合問題） | ３ | 易 |
| №38 | 宅建業法（媒介契約） | ４ | 易 |
| №39 | 宅建業法（35条書面・37条面の記載事項） | １ | 易 |
| №40 | 宅建業法（保証協会） | １ | 易 |
| №41 | 宅建業法（手付金等の保全措置） | ３ | 易 |
| №42 | 宅建業法（業者間取引） | ４ | 易 |
| №43 | 宅建業法（案内所・標識） | ３ | 易 |
| №44 | 宅建業法（クーリング・オフ） | ２ | 易 |
| №45 | 宅建業法（業務規制） | ３ | 易 |
| №46 | 住宅金融公庫法 | ４ | |
| №47 | 景品表示法 | １ | 易 |
| №48 | 統計 | １ | |
| №49 | 土地の知識 | ３ | 易 |
| №50 | 建物の知識 | ３ | 難 |
